今の日本の最大の課題は、いうまでもなく新型コロナ。国民の願いは、新型コロナ感染による死亡者を最小にすること、そして盛んに喧伝されている医療崩壊を防ぐことだろう。
医療壊滅、医療崩壊と大声を出すより先に、効果がきちんと期待できるシンプルなやり方が実はある。
私が普段やり取りさせていただいている、最前線で新型コロナ患者と向き合っている開業医や総合病院医師の方々、また研究者の方々の声をまとめてみた。
１ できるだけ早い受診を増やすことと
症状が出たら、すぐに受診してもらうことが重症例減少や死亡防止には最も有用。
PCR検査にこだわらずとも、抗原検査（インフルエンザの時にやってるもの）も十分有用。抗原検査はＰＣＲ検査と違い、すぐに結果が出る有利さがある（価格も安い）。Ｄ−ダイマーなどの血液検査も重症化のリスクを予測するのに有用。ＣＴがある医院ならば、症状が表に出にくいのが特徴の新型コロナでも早めに状態を把握できる。そこで異常を掴めれば、早めのデキサメタゾン（ステロイド）や抗凝固薬投与で重症化がかなり防げる。
初期治療あるいはこれに引き続くパルスオキシメーター、ＣＴも活用した経過観察でサイレント重症化も早めに覚知でき、重症例減少、死亡防止に確実に繋がる。
PCR検査だけではその結果は得られない。ＣＴ検査こそ拡大すべき。
（以上については厚労省作成「新型コロナ診療の手引き」も参照されたい）
２ 早期受診を可能にするための診てくれる医院数の拡大
症状が出た方が、気軽にすぐに受診できるように、開業医の方にもっともっと発熱外来に取り組んで欲しい。普通の医院が取り組みやすいように、風評被害防止にこそ国や自治体、マスコミは全力を。取り組んだ開業医の方に、防御対策の費用発生や減収があれば国がきちんと保障を。
３ 病院相互の連携でコロナ専門病院を作る
中等症以上の入院患者の受け入れ先を、分散するのでなく集中化を。コロナ専門病院にすれば、患者間でのクラスター発生自体がなくなり、そこに気を遣うこともそれで騒がれることもなくなる。医療者も、院内に足を踏み入れた瞬間から自身に対する感染予防策が必要であることを徹底して認識できる。一方で、専門化した病院の患者は複数の病院が分担して受け入れる。この方が、小規模な受け入れ病床数の病院を幾つもかき集めるよりもずっと合理的で受け入れ病床数も増やすことができる。
４ 指定感染症としての規制をできるだけ取り払い、保健所関与を縮小させる
医療機関にとっては、保健所関与が全てにおいて障害になる。自由な判断での移送や紹介もできない。そして、二次感染者が院内で発生すれば一律営業停止。本来働ける無症候者も自宅待機。指定感染症における取り扱いの規定を改め、できるだけ現状に則した柔軟なやり方が取れるよう、一律の決め事を減らして欲しい。
５ 偏見を生む過剰報道の抑制
医療機関が新型コロナ患者受け入れに消極的になる大きな理由は、風評被害。その風評被害を呼ぶ最大の原因は、新型コロナについてのマスコミの過剰報道による市民の過剰恐怖。
医療従事者へ感謝、という美辞麗句は建前だけで、医師・看護師・事務方の家族まで差別に晒されているのが現状。人手不足が常態化している医療機関は、偏見で医師・看護師・その他の従事者に止められるのは、本当に困るのでコロナ患者受け入れに躊躇してしまう。
また、国民の側でも、感染者のレッテル貼りや非難を恐れて、診察を躊躇する方が多い。
国民に対する行動自粛を呼びかけるなら、過剰報道の自粛についてこそマスコミは取り組んで欲しい。
以上が、私に寄せられる医師の方々の声の最大公約数。
一方で、真面目にコロナの治療に取り組んでおられる医療者の方から、マスコミや野党が騒ぐＰＣＲ検査拡大の声は聞こえてこない。
本当に死者数を減らし、医療崩壊も回避したいのなら、試してみる価値は十二分にあるだろう。
